【2025年問題】「人手不足」でタクシーはさらに稼げるのか？後期高齢者の増加が変えるドライバーの「仕事とリスク」

こんにちは、現役ドライバー歴7年、70歳のヤヌスです。

日本社会で長らく議論されてきた「2025年問題」が、いよいよ目前に迫っています。これは、戦後のベビーブームで生まれた団塊の世代（約800万人）が全員、75歳以上の「後期高齢者」となることで生じる社会保障や経済構造の大変革です。

この変化は、人々の移動を支える私たちタクシードライバーにとって、運行リスクと稼ぎ方を根本から変える重大な転換点となります。

「人手不足が深刻化するなら、タクシーは今より稼げるようになるのか？」「お客様の層が変わることで、どんな新しいリスクが生じるのか？」この記事では、2025年問題がタクシー業界にもたらす影響と、プロドライバーとして取るべき対策を解説します。

この記事でわかること（2025年問題の要点）：

1. 2025年問題とは？タクシー業界への「2つの波」

2025年問題がタクシー業界にもたらす影響は、主に「労働力不足」と「移動需要の変化」という2つの大きな波に分けられます。

社会全体で働き手が減少し、タクシー業界の慢性的な人手不足はさらに深刻化します。

報酬の上昇圧力：労働力を確保するため、企業は給与水準の向上や歩合率の改善を余儀なくされます。これは、ドライバーにとっては稼ぎやすい環境が加速することを意味します。
サービスの維持困難：車両台数を維持できず、都市部でもタクシーのつかまりにくい時間帯・エリアが増加し、需要が供給を大幅に上回る状態が常態化する可能性があります。

総人口の約5分の1が後期高齢者となることで、お客様の構成が根本的に変化します。

病院・介護施設ルートの増加：日常的な買い物や通院・リハビリなど、移動弱者となった高齢者のタクシー利用頻度が爆発的に増加します。
夜間・深夜需要の構造変化：ビジネス層や歓楽街の需要に代わり、早朝の病院送迎や、介助を必要とする時間帯の運行が増えるなど、仕事の性質が変わってきます。

お客様の高齢化は、売り上げの安定に寄与する一方で、プロドライバーとして対応が必須となる「運行上のリスク」も同時に増大させます。

後期高齢者は、乗り降りやトランクへの荷物積載時に介助を必要とする頻度が高まります。

高齢者人口の増加に伴い、認知症の患者数も増加しています。

ルート・運賃トラブル：お客様が目的地を正確に伝えられない、または料金支払いや降車場所で混乱するといったトラブルのリスクが高まります。
夜間の対応：夜間に徘徊している高齢者を乗せた場合、安全な場所への誘導や警察・自治体との連携といった、通常の業務範疇を超える対応が求められることがあります。

この大きな社会変化を「リスク」ではなく「チャンス」に変えるため、私のようなベテランドライバーが今すぐ取り組むべき対策を解説します。

ドライバー自身の健康が、最も重要なリスク管理となります。

筋力維持とストレッチ：介助時の負傷を防ぐため、日々の腰・膝・肩のストレッチと体幹の筋力維持が必須です。
「高血圧対策」の徹底：高ストレス・不規則な勤務形態と関連性の高い高血圧は、乗務継続に直結する問題です。（関連性の高い記事を参考に、健康管理を徹底してください。）

後期高齢者のお客様から指名されるプロとなるため、専門知識への投資が必須です。

認知症サポーター：自治体が実施する「認知症サポーター養成講座」を受講し、高齢者対応の正しい知識を身につける。
介護タクシーの知識：直接介護資格を取らなくても、車椅子の積み下ろしや福祉施設・病院の送迎ルートの知識を深め、専門性の高いサービスを提供できるようになる。

2025年問題は、労働人口の減少と高齢化社会の本格化という日本の課題を凝縮しています。

しかし、「人手不足による報酬改善の可能性」と「移動弱者という新たな安定需要」は、私たちタクシードライバーにとって、仕事の質を高め、長期的に安定して稼ぐための大きなチャンスでもあります。

高齢化リスクを理解し、「健康」「接遇」「知識」への自己投資を怠らないプロフェッショナルだけが、この波を乗りこなし、選ばれるドライバーとして生き残るでしょう。